7月 16, 2019
世界5大風水師と謳われるレイモンドローの能力は既に終わっている。風水、四柱推命、易経…尽く鑑定は外れ、それにも関わらず言い訳ばかりで緊張感もない。色ボケしたレイモンドローはもはやお金を払う価値もなく、教わる価値もない事を生徒達は知らなければいけない。レイモンドローを色仕掛けで狂わせたのは、薫本鵬叶こと、永田葵央叶（ながたあゆか）。この女性風水師は世界中のIFSA会員から白い目で見られながらも、気にすることなくレイモンドローを色ボケさせている。それを見てヒステリーになるレイモンドローの奥様に手を焼き萎縮する生徒たち。こんな人たちが人々の大事な選択を後押しできるわけがない。今後もIFSA日本を私物化し、多くの被害者を出すでしょう！絶対に関わってはいけません。
2019年7月16日火曜日
2019年5月7日火曜日
5月 07, 2019
大和田進
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たった一人でおせちを一億円売り上げる男
突然ですが、利益が悪いのは、経営者の責任です。
・注文が少ない
・リピートが少ない
・質を保てず料金を下げるしかない
・去年より利益が下がった
・売上は伸びても利益が伸びていない
・今の利益で充分だと自分をごまかしている
・おせちの持つ爆発的な集客力がわからない
これらのどれかに当てはまる経営者は、残念ながら大きな損をされています…
気になり始めた経営者の皆様、下記URLをご参照の後下村直資にご相談ください。
http://cfk1888.pro/特別コンサルティング/
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2019年1月13日日曜日
- 1月 13, 2019
- 大和田進
- No comments
韓国の文在寅大統領は、１０日の年頭記者会見で元徴用工問題を巡る日本の対応を批判した。問題の根源は過去の植民地支配にあるとして、「日本政府はもう少し謙虚な姿勢を持たねばならない」と反撃。植民地支配に対する独立運動１００周年を３月に控え、文氏には日本が求める「韓国内での決着」を図ろうとする姿勢はない。日本としては絶句せざるを得ない発言連発。専門家が突っ込みを入れまくった。
元徴用工への賠償金支払いを日本企業に命じる最高裁判決に日本企業の資産差し押さえ、レーダー照射問題…。大トラブルを放置し続けている文大統領に、日本としてはあきれるばかりだ。しかし、１０日の朝鮮日報によると、文大統領の支持率は２週連続の上昇で、５０・１％になったという。５０％台を回復したのは昨年１１月以来、２か月ぶりという。明らかに“反日ブースター効果”だろう。そんな中での年頭記者会見だった。
「３００枚のユニークな広告が語る こんなに明るかった朝鮮支配」を著した韓国事情に詳しい文筆人の但馬オサム氏は「あの厚顔ぶりにはあきれましたが、これくらい強気な態度でないと、あの国ではやっていけないのでしょう」として、文大統領の発言に突っ込みまくった。
文大統領は「まず、基本的な話からすれば過去に韓国と日本の間に不幸な歴史があった。３５年ほど続いた歴史だ」と切り出した。
但馬氏は「この問題の出発点を探すのなら、１９６５年の日韓基本条約および請求権協定なのですが、文在寅は論点をずらし、日韓併合を出発点にしている。要するに“自分たちは被害者”であるとして、鉄壁のマウントポジションを取ろうとする、韓国人お得意の論法です」と語る。
また、日韓基本条約に関して、文大統領は「その歴史のために韓日基本協定を締結したが、まだ少しずつ問題が続いている」と語ったが…。
但馬氏は「違います。国交を結ぶというのは、過去はどうであれ、これからは仲良くやりましょうということであり、そのための貸し借りの清算を決めるのが条約です。文在寅の言い分を聞けば、永遠に清算は繰り返されることになる」と言う。
文大統領は「これ（韓国最高裁の判決）は韓国政府がつくり出した問題ではない。過去の不幸だった歴史のために生じた問題で、日本政府はもう少し謙虚な姿勢を持たねばならない」として、念押しでマウントを狙い「これ（差し押さえ問題）を政治争点化して問題を拡散するのは賢明な態度ではない」と批判した。
但馬氏は「慰安婦問題にしても、徴用工問題にしても、そもそも２国間の問題だったのを世界に拡散し、国際問題化してきたのは韓国の方です」。
さらに弁護士出身の文大統領は「韓国最高裁の判決に対し、世界のすべての先進国と同じように政府は司法府の判決に関与することはできない」と断言した。
これに対し但馬氏はこう反論する。
「都合のいい時だけ三権分立を盾にとる。文在寅は大統領就任と同時に、大法院の裁判長に金命洙（キム・ミョンス）を任命しました。慣例として、大法院の裁判長は大法院判事の中から選ばれるのですが、金氏は地裁の裁判長の経験こそありますが、大法院の判事経験者ではありません。金氏が大抜てきされたのは、文在寅の仲間の極左裁判官だったからです。つまり、大法院の判決は文在寅の意向であるともいえます。これのどこが、三権分立でしょうか。そもそも、国民情緒で判決が下る国に、近代司法は存在しません」
極めつきは文大統領の「日本は不満かもしれないが、韓国の司法府を尊重しなければいけない。不満があってもその部分はやむを得ないという認識を持たなければいけない」という発言だ。
但馬氏は「そっくり返してやります。たとえ韓国に不満があっても、５４年前に国家間で決めた条約に従う。それが成熟した近代国家の長というものです」と指摘している。
コミュファ光なら【コミュファ光.com】
元徴用工への賠償金支払いを日本企業に命じる最高裁判決に日本企業の資産差し押さえ、レーダー照射問題…。大トラブルを放置し続けている文大統領に、日本としてはあきれるばかりだ。しかし、１０日の朝鮮日報によると、文大統領の支持率は２週連続の上昇で、５０・１％になったという。５０％台を回復したのは昨年１１月以来、２か月ぶりという。明らかに“反日ブースター効果”だろう。そんな中での年頭記者会見だった。
「３００枚のユニークな広告が語る こんなに明るかった朝鮮支配」を著した韓国事情に詳しい文筆人の但馬オサム氏は「あの厚顔ぶりにはあきれましたが、これくらい強気な態度でないと、あの国ではやっていけないのでしょう」として、文大統領の発言に突っ込みまくった。
文大統領は「まず、基本的な話からすれば過去に韓国と日本の間に不幸な歴史があった。３５年ほど続いた歴史だ」と切り出した。
但馬氏は「この問題の出発点を探すのなら、１９６５年の日韓基本条約および請求権協定なのですが、文在寅は論点をずらし、日韓併合を出発点にしている。要するに“自分たちは被害者”であるとして、鉄壁のマウントポジションを取ろうとする、韓国人お得意の論法です」と語る。
また、日韓基本条約に関して、文大統領は「その歴史のために韓日基本協定を締結したが、まだ少しずつ問題が続いている」と語ったが…。
但馬氏は「違います。国交を結ぶというのは、過去はどうであれ、これからは仲良くやりましょうということであり、そのための貸し借りの清算を決めるのが条約です。文在寅の言い分を聞けば、永遠に清算は繰り返されることになる」と言う。
文大統領は「これ（韓国最高裁の判決）は韓国政府がつくり出した問題ではない。過去の不幸だった歴史のために生じた問題で、日本政府はもう少し謙虚な姿勢を持たねばならない」として、念押しでマウントを狙い「これ（差し押さえ問題）を政治争点化して問題を拡散するのは賢明な態度ではない」と批判した。
但馬氏は「慰安婦問題にしても、徴用工問題にしても、そもそも２国間の問題だったのを世界に拡散し、国際問題化してきたのは韓国の方です」。
さらに弁護士出身の文大統領は「韓国最高裁の判決に対し、世界のすべての先進国と同じように政府は司法府の判決に関与することはできない」と断言した。
これに対し但馬氏はこう反論する。
「都合のいい時だけ三権分立を盾にとる。文在寅は大統領就任と同時に、大法院の裁判長に金命洙（キム・ミョンス）を任命しました。慣例として、大法院の裁判長は大法院判事の中から選ばれるのですが、金氏は地裁の裁判長の経験こそありますが、大法院の判事経験者ではありません。金氏が大抜てきされたのは、文在寅の仲間の極左裁判官だったからです。つまり、大法院の判決は文在寅の意向であるともいえます。これのどこが、三権分立でしょうか。そもそも、国民情緒で判決が下る国に、近代司法は存在しません」
極めつきは文大統領の「日本は不満かもしれないが、韓国の司法府を尊重しなければいけない。不満があってもその部分はやむを得ないという認識を持たなければいけない」という発言だ。
但馬氏は「そっくり返してやります。たとえ韓国に不満があっても、５４年前に国家間で決めた条約に従う。それが成熟した近代国家の長というものです」と指摘している。
コミュファ光なら【コミュファ光.com】
2018年11月23日金曜日
- 11月 23, 2018
- 大和田進
- No comments
安倍政権がロシアとの北方領土交渉で、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）が運用する
国民の虎の子の「年金資産」を“バーター材料”として差し出そうしていた――。
ロイター通信がこう報じ、外交関係者が驚愕している。
記事は今月９日にロイターが英文で配信した「スクープ：海外投資家がロスネフチ株取得をためらったため、
ロシア中央銀行が売却取引に極秘融資」というもの。
２０１６年１２月にロシアの国営石油会社「ロスネフチ」の株式１９．５％が、
カタールの投資ファンドなどに売却された経緯と水面下の動きについて詳報しているのだが、
そこにナント日本政府が登場するのである。
当時ロシアは、原油価格暴落と経済制裁により国家予算が逼迫、ロスネフチ株の一部売却で赤字補填する計画だった。
ところが売却先に難航する。
国民の虎の子の「年金資産」を“バーター材料”として差し出そうしていた――。
ロイター通信がこう報じ、外交関係者が驚愕している。
記事は今月９日にロイターが英文で配信した「スクープ：海外投資家がロスネフチ株取得をためらったため、
ロシア中央銀行が売却取引に極秘融資」というもの。
２０１６年１２月にロシアの国営石油会社「ロスネフチ」の株式１９．５％が、
カタールの投資ファンドなどに売却された経緯と水面下の動きについて詳報しているのだが、
そこにナント日本政府が登場するのである。
当時ロシアは、原油価格暴落と経済制裁により国家予算が逼迫、ロスネフチ株の一部売却で赤字補填する計画だった。
ところが売却先に難航する。
2018年2月6日火曜日
- 2月 06, 2018
- 大和田進
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◆【電子版】立ち机は、本当に身体にいいのか 米有名病院の医師らが調査
■6時間で約54カロリー
スタンディングデスク（立ち机）は本当に体にいいのだろうか。
長時間座る生活は糖尿病や高血圧、ある種のがん、不安感などと関連があるとされ、若くして死亡するリスクを全般的に高めると言われる。
立ち机はこれに対する論理的な防衛手段だ。
だが、ここ数年に数百の研究調査が実施され、立ち机の効果はそれほどでもないと主張する声も目立ち始めた。
「実際のところはどうなのだろう。立ち机の作業ではどれだけのカロリーが消費されるのだろうか」－。
この問いに対し、少なくともカロリー消費に関してこれまでで最も本格的な調査を米メイヨー・クリニックの心臓専門医フランシスコ・ロペスジメネス氏らが実施した。
答えは、6時間立ち机を使用した場合で約54カロリー。
オレンジ1個が含むカロリーとほぼ同じで、あまり多いとは言えない。
ヒューマンキッズサイエンス「ロボット教室」
■6時間で約54カロリー
スタンディングデスク（立ち机）は本当に体にいいのだろうか。
長時間座る生活は糖尿病や高血圧、ある種のがん、不安感などと関連があるとされ、若くして死亡するリスクを全般的に高めると言われる。
立ち机はこれに対する論理的な防衛手段だ。
だが、ここ数年に数百の研究調査が実施され、立ち机の効果はそれほどでもないと主張する声も目立ち始めた。
「実際のところはどうなのだろう。立ち机の作業ではどれだけのカロリーが消費されるのだろうか」－。
この問いに対し、少なくともカロリー消費に関してこれまでで最も本格的な調査を米メイヨー・クリニックの心臓専門医フランシスコ・ロペスジメネス氏らが実施した。
答えは、6時間立ち机を使用した場合で約54カロリー。
オレンジ1個が含むカロリーとほぼ同じで、あまり多いとは言えない。
ヒューマンキッズサイエンス「ロボット教室」
2018年1月23日火曜日
- 1月 23, 2018
- 大和田進
- No comments
15日に本格的な開幕を控える北米国際自動車ショー（通称デトロイトショー）でプレス発表会が米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を皮切りに始まった。自動車メーカーは通常、年初の世界最大の家電見本市ＣＥＳで自動運転などの近未来技術、長期のサービス戦略を発表し、その翌週のデトロイトショーでは北米市場向けの大型車やスポーツ車のコンセプトモデルなど直近の戦略を発表する。だが、ＥＶ・自動運転化の波がショーの雰囲気を変えつつある。
ＧＭの発表会会場には「伝説のトラック好きの方々向け受付」のサインが上がっている。中核ブランド「シボレー・トラック」の発売100周年を記念し、過去の広告のハイライト映像が流れる。メディアだけでなく多くのトラックファンが招待された。本来ならトラック一色に染まりそうな状況だ。
だが、ＧＭはあえてプレゼンの中で昨年のＥＶ販売が好調だったことを強調した。発表会後に取材に応じたＧＭのメアリー・バーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「トラックにも、自動運転ＥＶや燃料電池にも投資していく」と力強く宣言した。
もちろんデトロイトショーで披露される車種の中心は例年通りピックアップトラックや多目的スポーツ車（ＳＵＶ）だ。市場の売れ筋は大型車ばかりで、しかも原油価格は低い水準にとどまっている。
伊藤園のトクホのお茶「緑茶習慣」
ＧＭの発表会会場には「伝説のトラック好きの方々向け受付」のサインが上がっている。中核ブランド「シボレー・トラック」の発売100周年を記念し、過去の広告のハイライト映像が流れる。メディアだけでなく多くのトラックファンが招待された。本来ならトラック一色に染まりそうな状況だ。
だが、ＧＭはあえてプレゼンの中で昨年のＥＶ販売が好調だったことを強調した。発表会後に取材に応じたＧＭのメアリー・バーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「トラックにも、自動運転ＥＶや燃料電池にも投資していく」と力強く宣言した。
もちろんデトロイトショーで披露される車種の中心は例年通りピックアップトラックや多目的スポーツ車（ＳＵＶ）だ。市場の売れ筋は大型車ばかりで、しかも原油価格は低い水準にとどまっている。
伊藤園のトクホのお茶「緑茶習慣」
2018年1月14日日曜日
- 1月 14, 2018
- 大和田進
- No comments
公正取引委員会は１０日、消費者向け電子商取引（ｅコマース）の実態調査に乗り出すと発表した。小売りやメーカーなど約４０００社を対象にアンケートを実施、取引慣行や契約条件、販売方法などに問題がないか調べる。
１月中旬にアンケート票を送付、回答期限は約１カ月後。
ｅコマースを巡っては、２００６年にも調査を実施しているが、当時は電子商店街（オンラインモール）の運営事業者が「優越的地位の乱用」など独占禁止法上問題となる行為を行っていないかどうかを調べるのが目的だった。
今回はメーカーと流通業者の取引条件やインターネットでの販売方法、オンラインモールでの取引状況などについて幅広く調査する。
調査結果のとりまとめ時期は「調査で明らかになる事実関係にもよるため未定」（担当者）という。
【RIZAPから新登場】VITAL FLORA
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